Citation

Noda K. J. Japan Soc. Safety Eng. 2022; 61(5): 300-307.

Copyright

(Copyright © 2022, Japan Society for Safety Engineering)

DOI

10.18943/safety.61.5_300

PMID

unavailable

Abstract

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IEC 防爆関係技術委員会は，作業員が身につける電気機器の中で小電力などの一定条件下の機器に対して，防爆区域内でそのままの状態で使用を認める考え方を提案した．そこで，同提案内容を調査し今後の課題などを検討した．また，同様にエナジーハーベストを活用したIoT システムの防爆区域での利用についても検討した． ワイヤレスイヤホンやスマートウォッチなど一部の個人携帯型電気機器は，防爆型式検定を取得しなくても一定の安全性が認められれば利用可能とする考え方が示された． IoT システムも，小電力・小型・一体化で進化することが予想され，結果的にそのままでも防爆区域内で使用できる仕様になることも考えられる．機器の安全性を担保しつつ，作業員自身の健康や安全などに寄与できる新技術の活用と実用化が必要である．

Language: ja

Keywords

IoT; センサ; パーソナル; 防爆; 電気機器